全日本民医連顧問・肥田舜太郎医師の講演を聞く

　被爆者で埼玉協同病院院長や埼玉民医連会長などを歴任され、現在は全日本民医連顧問、日本原水爆被害者団体協議会中央相談所理事長の肥田舜太郎医師の講演会が８月２８日（日）午後、市立中央公民館大ホールで開かれました。
　この講演会は、尼崎市立中央公民会主催の「市民がつどう平和のひろば」の一環として開催されたもので、肥田医師は「ヒロシマを生きのびて、いま核兵器の廃絶と日本の豊かさの未来に思いを馳せる」と題して講演しました。
　この講演会に参加した尼崎民商役員の佐藤貴志さん（食料品移動販売）から感想文が寄せられましたので全文を掲載します。

佐藤貴志さんの感想
　原爆のキノコ雲の下に置かれた人々が放射能でどのように亡くなっていったのか、生物学的メカニズムを含めその本当の実態はわかっていない。
　それは投下後７年間の米国占領軍による統制下において被害の実態をはじめ診療の結果を口外することはもちろん論文を書くことも研究することすらも禁止にされたから。
　被爆被害が軍事機密にされたことはその後、米国の核戦略・利益に日本を従属させた安保条約によって今なお引き継がれている。
　したがって、今日の日本の医学でも放射線被害に関しては、治療はおろか真っ当な診断さえもできない状態になっている。
　とくに内部被曝による晩発的な放射線障害の一つ「原爆ぶらぶら病」は、その発見の芽を摘まれ、公式の医学知識の領域では存在しない。そのためノイローゼだと誤診されたままでいる。
　内部被曝は、日本の放射線被害評価を支配する米国(ICRP)基準によって巧妙かつ完璧に隠蔽されている。その結果、投下後、救援のために爆心地に入って内部被曝した者のほとんどが国の被爆者認定を受けられていない。
　経済的困窮の中で亡くなった数多くの被爆被害者を肥田先生は診てきた。内部被爆でいかに人々が亡くなってきたかを、2003年から被爆被害の未認定者300人以上が国を相手におこした全国各地の被爆認定集団訴訟の場で証言し、全てで勝訴判決を得ている。
　このように原爆は沢山の人々を無差別に殺すことが一気に行われるという効率的なものではない。影響は、生存者には60年以上そして遺伝的に子、孫にも亘る長期のもので、その被害も原爆を製造、実験した米国(ハンフォード風下住民、ビキニ核実験被爆米兵)にも及び、我々の想像をはるかに越えた時間的空間的広がりを持つ。
　被曝の真実を知らずして、沢山の米国民・米兵を無駄な死から救った効率的な兵器だとして原爆を語ることもできないし、核の平和利用として原発を語ることもできない。
　隠し続けられる被曝被害の視点から見れば、原爆も原発も一緒。
　そこには、核実験と、ウラン濃縮燃料を同盟・友好国に供与することによって世界をコントロールしてきた米国の存在と、そんな核戦略を持つ米国にとって核被害の非人道性、自国民にも牙を向ける非コントロール性が不都合な存在だということが横たわっている。
　福島県を中心に今後は、現代の公式の医学では捉えられていないわけのわからない非定型の被曝被害が再現され、がんも増えていくだろう。
　広島・長崎での被爆の体験から二度とヒバクシャを作らないと誓ったはずの日本が、こともあろうに自分自身の手で再び大量のヒバクシャを作ってしまった。
　こんなバカなことをもう繰り返さないためには、ヒバクの真実を知り、ヒバクシャを作り見捨ててきた米国従属の政治、政党にハッキリとノーを言うこと。それに向けて多くの人達が立ち上がること。そうした肥田先生の考えに強く共感する。